ペット向けの農産品販売は有望？ 高知県産の野菜を用いた高付加価値ペットフード

 

高知県の四万十市でペットホテルを運営するワンライフは、ペット用に県産野菜も販売している。ペットショップ「ペットプラス」の自由が丘、鎌倉、名古屋などの店舗で、ミニトマトやブロッコリーを販売している。

 

日本経済新聞の記事によると、仕掛け人は高知工科大学の松崎了三教授、堤農園の堤健治氏、ワンライフの梅原俊順代表の3名。

 「高齢者の中には、自分の孫よりもペットの犬により多くのお金をかけている人もいるということを耳にする。ペット向けの農産品販売はほとんど誰も目をつけていない分野で、有望市場だ」。松崎教授は狙いを強調する。ワンライフの梅原代表は「既に週に１度ミニトマトを10パック購入する人も出てくるなど、リピーターがつき始めた」と手応えを語る。

（日本経済新聞「ミニトマト、文旦…ペットも食べて　高知産売り込み」より引用）

同記事によると、初年度の売り上げ目標は200万～300万円。3年後には2,000万円、5年後には１億円にまで引き上げる計画だ。

 

ペットプラス自由が丘店でトマト・ピーマン・パプリカ・スナップエンドウが並ぶ様子を、梅原氏はFacebookに投稿している。

 

 

拡大が期待できる高付加価値ペットフード市場

 

ワンライフは、他にも県産素材を加工した犬・猫用ペットフードも手がけている。ニンジン、ブロッコリー、宗田鰹、キビナゴ、はちきん地鶏など。

 

矢野経済研究所の調査によるとペット関連総市場は2010年以降、微増を続けている。15年度の市場規模は1 兆4,689億円（前年度比101.3 ％）の見込み。ドッグフードはプレミアムフードが好調で、安心・安全、健康維持・管理といった需要が大きい。付加価値の高いペットフードに支えられ、市場は今度も緩やかに拡大すると予想される。